⑴ 設計図書で示された支給材料の製造者名が明示されていないとき
⑵ 図面，仕様書，現場説明書及び現場説明に対する質問回答書が一致しないとき
⑶ 設計図書に誤謬又は脱漏があるとき
⑷ 設計図書に示された自然的又は人為的な施工条件と実際の工事現場が一致しないとき
⑴ ローディングショベルは，機械の位置よりも高い場所の掘削に用いられる。
⑵ クラムシェルは，水中掘削など，広い場所での浅い掘削に用いられる。
⑶ スクレープドーザは，掘削，運搬，敷均しを行う機械で，狭い場所で用いられる。
⑷ ドラグラインは，機械の位置より低い場所の掘削に適し，水路の掘削やしゅんせつなどに用いられる。
⑴ 環境保全計画は，法規に基づく規制基準に適合するように計画することが主な内容である。
⑵ 事前調査は，契約条件・設計図書を検討し，現地調査が主な内容である。
⑶ 調達計画は，労務計画，資材計画，機械計画が主な内容である。
⑷ 仮設備計画は，仮設備の設計，仮設備の配置，品質管理計画が主な内容である。
⑴ 型枠，配筋，支保工，作業足場の設置
⑵ コンクリートの種類，搬入時間などの手配
⑶ コンクリートの塩化物含有量の測定
⑷ ポンプ配管，シュート，ホッパなどの打込み段取り
⑴ 掘削時の床付けや埋戻し時の敷均しなどていねいな仕上げの作業を行う場合は，人力により行う。
⑵ ダウンヒルカット工法による掘削作業を行う場合は，下り勾配を利用してブルドーザなどによって掘削する。
⑶ 構造物の基礎掘削や溝を掘削する場合には，作業条件に応じてバックホゥなどが使用される。
⑷ ベンチカット工法による施工を行う場合は，階段式に掘削していく方法で，スタビライザなどによって掘削，運搬する。
⑴ 曲線式工程表は，一つの作業の遅れが，工期全体に与える影響を，迅速・明確に把握することが容易である。
⑵ 横線式工程表（ガントチャート）は，各作業の進捗状況が一目でわかるようになっている。
⑶ 横線式工程表（バーチャート）は，作成が簡単で各工事の工期がわかりやすくなっている。
⑷ ネットワーク式工程表は，全体工事と部分工事が明確に表現でき，各工事間の調整が円滑にできる。
⑴ 軟弱な地盤で移動式クレーンの作業を行う場合は，アウトリガーを張り出すことにより敷鉄板を敷く必要はない。
⑵ 移動式クレーンのワイヤロープは，著しい形くずれや腐食又はキンクのあるものは使用しない。
⑶ 移動式クレーンの運転者は，荷をつったままで，運転位置を離れてはならない。
⑷ 事業者は，移動式クレーンを用いて作業を行なうときは，移動式クレーンの運転について一定の合図を定め，指名した者に合図を行なわせなければならない。
⑴ 高さ2m 以上の足場は，床材間の隙間を3cm 以下とする。
⑵ 高さ2m 以上の足場は，床材と建地との隙間を 12 cm 未満とする。
⑶ 高さ2m 以上の足場は，床材が転位し脱落しないよう1つ以上の支持物に取り付ける。
⑷ 高さ2m 以上の足場は，幅 20 cm 以上の作業床を設ける。
⑴ 事業者は，土石の落下による労働者の危険を防止するため，点検者を指名して作業の前日までに作業箇所を点検させる。
⑵ 事業者は，明り掘削の作業を行なう場所については，作業を安全に行なうため必要な照度を保持する。
⑶ 事業者は，地山の掘削作業の方法を決定し，ずい道等の掘削等作業主任者に作業を直接指揮させる。
⑷ 事業者は，高低差のある地盤において土止め支保工を組み立てるときは，組立図によらず現地に合わせて部材の寸法，配置，取付け順序等を決めながら作業を進める。
⑴ 外壁や柱等の引倒し作業を行う区域内には，関係労働者以外の労働者の立入りを禁止すること。
⑵ 強風，大雨，大雪等の悪天候のため，作業の実施について危険が予想されるときは，当該作業を注意しながら行うこと。
⑶ 物体の飛来等により労働者に危険が生ずるおそれのある箇所に，解体用機械の運転者以外の労働者を立ち入らせないこと。
⑷ 器具，工具等を上げ，又は下ろすときは，つり綱，つり袋等を労働者に使用させること。
⑴ 含水比試験
⑵ 一軸圧縮試験
⑶ マーシャル安定度試験
⑷ 曲げ強度試験
⑴ 締固めの目的は，土の空気間げきを少なくし透水性を低下させるなどして，土を安定した状態にすることである。
⑵ 締固めの品質規定方式は，盛土の締固め度などを規定する方法である。
⑶ 締固めの工法規定方式は，使用する締固め機械の機種や締固め回数，敷均し厚さなどを規定する方法である。
⑷ 最もよく締まる含水比は，最大乾燥密度が得られる含水比で施工含水比である。
⑴ スランプが 13 cm だったため，合格と判断した。
⑵ 空気量が 2.0 ％ だったため，不合格と判断した。
⑶ 1回の試験結果は指定した呼び強度の強度値の 85 ％ 以上で，3回の圧縮強度試験結果の平均値が 24 N/mm2 だったため，合格と判断した。
⑷ 塩化物含有量が塩化物イオン（Cl-）量として 3.0 kg/m3 だったため，不合格と判断した。
⑴ 工事における環境保全対策に関する地域住民への説明会は，工事の着工後に行う。
⑵ 工事の作業時間は，できるだけ地域住民の生活に影響の少ない時間帯とする。
⑶ 工事に使用する建設機械は，低騒音・低振動のものを使用する。
⑷ 工事にともなう沿道交通への影響について，事前に十分調査する。
⑴ コンクリート
⑵ 建設発生土
⑶ アスファルト・コンクリート
⑷ 木材
⑴ 現場代理人とは，契約を取り交わした会社の代理として，任務を代行する責任者をいう。
⑵ 設計図書とは，図面，仕様書，契約書，現場説明書及び現場説明に対する質問回答書をいう。
⑶ 発注者は，工事完成検査において，工事目的物を最小限度破壊して検査することができる。
⑷ 受注者は，不用となった支給材料又は貸与品を発注者に返還しなければならない。
⑴ バックホゥは，かたい地盤の掘削ができ，機械の位置よりも低い場所の掘削に適する。
⑵ ドラグラインは，軟らかい地盤の掘削など，機械の位置よりも低い場所の掘削に適する。
⑶ ローディングショベルは，掘削力が強く，機械の位置よりも低い場所の掘削に適する。
⑷ クラムシェルは，シールド工事の立坑掘削など，狭い場所での深い掘削に適する。
⑴ 近隣環境の把握のため，現場用地の状況，近接構造物，労務の供給などの調査を行う。
⑵ 工事内容の把握のため，設計図面及び仕様書の内容などの調査を行う。
⑶ 現場の自然条件の把握のため，地質調査，地下水，湧水などの調査を行う。
⑷ 輸送，用地の把握のため，道路状況，工事用地などの調査を行う。
⑴ 公共工事を受注した元請負人が下請契約を締結したときは，その金額にかかわらず施工の分担がわかるよう施工体制台帳を作成しなければならない。
⑵ 施工体制台帳には，下請負人の商号又は名称，工事の内容及び工期，技術者の氏名などについて記載する必要がある。
⑶ 受注者は，発注者から工事現場の施工体制が施工体制台帳の記載に合致しているかどうかの点検を求められたときは，これを受けることを拒んではならない。
⑷ 施工体制台帳の作成を義務づけられた元請負人は，その写しを下請負人に提出しなければならない。
⑴ ガントチャートは，各工事の進捗状況が一目でわかるようにその工事の予定と実績日数を表した図表である。
⑵ 出来高累計曲線は，工事全体の実績比率の累計を曲線で表した図表である。
⑶ グラフ式工程表は，各工事の工程を斜線で表した図表である。
⑷ バーチャートは，工事内容を系統だて作業相互の関連の手順や日数を表した図表である。
⑴ 作業間の連絡及び調整を行う。
⑵ 労働者の安全又は衛生のための教育は，関係請負人の自主性に任せる。
⑶ 一次下請け，二次下請けなどの関係請負人ごとに，協議組織を設置させる。
⑷ 作業場所の巡視は，毎週の作業開始日に行う。
⑴ 足場の床材間の隙間は，3cm 以下とする。
⑵ 足場の作業床の幅は，40 cm 以上のものを設ける。
⑶ 足場の床材が転位し脱落しないよう支持物に取り付ける数は，2つ以上とする。
⑷ 足場の作業床の手すりの高さは，60 cm 以上のものを設ける。
⑴ 地山の掘削作業主任者は，掘削作業の方法を決定し，作業を直接指揮しなければならない。
⑵ 掘削の作業に伴う運搬機械等が労働者の作業箇所に後進して接近するときは，点検者を配置し，その者にこれらの機械を誘導させなければならない。
⑶ 地山の崩壊又は土石の落下により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは，土止め支保工を設け，労働者の立入りを禁止する等の措置を講じなければならない。
⑷ 明り掘削作業を埋設物等に近接して行い，これらの損壊等により労働者に危険を及ぼすおそれのあるときは，危険防止のための措置を講じた後でなければ，作業を行なってはならない。
⑴ 外壁，柱等の引倒し等の作業を行うときは，引倒し等について一定の合図を定め，関係労働者に周知させる。
⑵ 作業主任者を選任するときは，コンクリート造の工作物の解体等作業主任者の特別教育を修了した者のうちから選任する。
⑶ 物体の飛来又は落下による労働者の危険を防止するため，当該労働者に保護帽を着用させる。
⑷ 作業計画を定めたときは，作業の方法及び順序，控えの設置，立入禁止区域の設定などの危険を防止するための方法について関係労働者に周知させる。
イ・作業標準に基づき，作業を実施する。
ロ・異常原因を追究し，除去する処置をとる。
ハ・統計的手法により，解析・検討を行う。
ニ・品質特性の選定と，品質規格を決定する。
⑴ イ → 二 → ハ → ロ
⑵ ハ → 二 → ロ → イ
⑶ ロ → ハ → イ → 二
⑷ 二 → イ → ハ → ロ
⑴ 締固めの目的は，土の空気間げきを少なくし透水性を低下させるなどして土を安定した状態にすることである。
⑵ 締固めの品質規定方式は，盛土の敷均し厚などを規定する方法である。
⑶ 締固めの工法規定方式は，使用する締固め機械の機種や締固め回数などを規定する方法である。
⑷ 締固めの最適含水比は，土が最もよく締まる含水状態のことで，最大乾燥密度の得られる含水比である。
⑴ スランプ試験の結果は，10.5 cm であった。
⑵ 空気量試験の結果は，6.0 ％ であった。
⑶回の圧縮強度試験の結果は，18 N/mm2 であった。
⑷ 3回の圧縮強度試験結果の平均値は，20 N/mm2 であった。
⑴ 締固め作業でのアスファルトフィニッシャには，バイブレータ方式とタンパ方式があり，夜間工事など静かさが要求される場合などでは，タンパ方式を採用する。
⑵ 舗装の部分切取に用いられるカッタ作業では，振動ではなくブレードによる切削音が問題となるため，エンジンルーム，カッタ部を全面カバーで覆うなどの騒音対策を行う。
⑶ 舗装版とりこわし作業にあたっては，破砕時の騒音，振動の小さい油圧ジャッキ式舗装版破砕機，低騒音型のバックホゥの使用を原則とする。
⑷ 破砕物などの積込み作業では，不必要な騒音，振動を避けてていねいに行わなければならない。
⑴ アスファルト・コンクリート
⑵ 木材
⑶ 建設発生土
⑷ コンクリート
⑴ 受注者は，設計図書と工事現場の不一致の事実が発見された場合は，監督員に書面により通知して，発注者による確認を求めなければならない。
⑵ 発注者は，必要があるときは，設計図書の変更内容を受注者に通知して，設計図書を変更することができる。
⑶ 受注者は，工事現場内に搬入した工事材料を監督員の承諾を受けないで工事現場外に搬出することができる。
⑷ 発注者は，天災等の受注者の責任でない理由により工事を施工できない場合は，受注者に工事の一時中止を命じなければならない。
⑴ ランマは，振動や打撃を与えて，路肩や狭い場所などの締固めに使用される。
⑵ クラムシェルは，水中掘削など広い場所での浅い掘削に使用される。
⑶ トラクターショベルは，土の積込み，運搬に使用される。
⑷ タイヤローラは，接地圧の調節や自重を加減することができ，路盤などの締固めに使用される。
⑴ 調達計画には，機械の種別，台数などの機械計画，資材計画がある。
⑵ 現場条件の事前調査には，近接施設への騒音振動の影響などの調査がある。
⑶ 契約条件の事前調査には，設計図書の内容，地質などの調査がある。
⑷ 仮設備計画には，材料置き場，占用地下埋設物，土留め工などの仮設備の設計計画がある。
⑴ 指定仮設は，発注者の承諾を受けなくても構造変更できる。
⑵ 任意仮設は，工事目的物の変更にともない仮設構造物に変更が生ずる場合は，設計変更の対象とすることができる。
⑶ 指定仮設は，発注者が設計図書でその構造や仕様を指定する。
⑷ 任意仮設は，規模や構造などを受注者に任せている仮設である。
⑴ 超湿地ブルドーザ
⑵ ダンプトラック
⑶ スクレープドーザ
⑷ 湿地ブルドーザ
⑴ 上方許容限界と下方許容限界を設け，工程を管理する。
⑵ 下方許容限界を下回ったときは，工程が遅れている。
⑶ 出来高累計曲線は，一般に S 字型となる。
⑷ 縦軸に時間経過比率をとり，横軸に出来高比率をとる。
⑴ コンクリートの打設を行うときは，作業の前日までに型わく支保工について点検しなければならない。
⑵ 型わく支保工に使用する材料は，著しい損傷，変形又は腐食があるものを使用してはならない。
⑶ 型わく支保工を組み立てるときは，組立図を作成し，かつ，当該組立図により組み立てなければならない。
⑷ 型わく支保工の支柱の継手は，突合せ継手又は差込み継手としなければならない。
⑴ 足場の作業床に設置する手すりの高さは，85 cm 以上のものを設ける。
⑵ 足場の作業床より物体の落下をふせぐ幅木の高さは，5cm 以上のものを設ける。
⑶ 足場の作業床の幅は，40 cm 以上のものを設ける。
⑷ 足場の床材が転位し脱落しないよう支持物に取り付ける数は，2つ以上とする。
⑴ 地山の掘削及び土止め支保工作業主任者技能講習を修了した者のうちから，地山の掘削作業主任者を選任する。
⑵ 掘削により露出したガス導管のつり防護や受け防護の作業については，当該作業を指揮する者を指名して，その者の指揮のもとに当該作業を行なう。
⑶ 発破等により崩壊しやすい状態になっている地山の掘削の作業を行なうときは，掘削面のこう配を 45 度以下とし，又は掘削面の高さを2m 未満とする。
⑷ 手掘りにより砂からなる地山の掘削の作業を行なうときは，掘削面のこう配を 60 度以下とし，又は掘削面の高さを5m 未満とする。
⑴ 解体作業を行う区域内には，関係労働者以外の労働者の立入りを禁止する。
⑵ 作業の方法及び労働者の配置を決定し，作業を直接指揮する。
⑶ 器具，工具等を上げ，又は下ろすときは，つり綱，つり袋等を労働者に使用させる。
⑷ 強風，大雨，大雪等の悪天候のため，作業の実施について危険が予想されるときは，当該作業を中止する。
[品質特性] [試験方法]
⑴ フレッシュコンクリートの空気量 ………… プルーフローリング試験
⑵ 加熱アスファルト混合物の安定度 ………… マーシャル安定度試験
⑶ 盛土の締固め度 ……………………………… 砂置換法による土の密度試験
⑷ コンクリート用骨材の粒度 ………………… ふるい分け試験
⑴ x – R 管理図は，統計的事実に基づき，ばらつきの範囲の目安となる限界の線を決めてつくった図表である。
⑵ x – R 管理図上に記入したデータが管理限界線の外に出た場合は，その工程に異常があることが疑われる。
⑶ x – R 管理図は，縦軸に管理の対象となるデータ，横軸にロット番号や製造時間などをとり，棒グラフで作成する。
⑷ x – R 管理図には，管理線として中心線及び上方管理限界（UCL）・下方管理限界（LCL）を記入する。
⑴ 現場での土の湿潤密度の測定方法には，その場ですぐに結果が得られる RI 計器による方法がある。
⑵ 締固めの目的は，土の空気間げきを少なくし透水性を低下させるなどして土を安定した状態にすることである。
⑶ 締固めの工法規定方式は，使用する締固め機械の機種，敷均し厚さなどを規定する方法である。
⑷ 締固めの品質規定方式は，盛土の締固め回数などを規定する方法である。
⑴ 掘削土をバックホゥなどでトラックなどに積み込む場合，落下高を高くしてスムースに行う。
⑵ 掘削積込機から直接トラックなどに積み込む場合，不必要な騒音・振動の発生を避けなければならない。
⑶ ブルドーザを用いて掘削押土を行う場合，無理な負荷をかけないようにし，後進時の高速走行を避けなければならない。
⑷ 掘削，積込み作業にあたっては，低騒音型建設機械の使用を原則とする。
⑴ コンクリート及び鉄から成る建設資材
⑵ 木材
⑶ 土砂
⑷ アスファルト・コンクリート